出口戦略：投資信託は4%ルール、高配当は売らなくていい

老後のお金 = 年金 + 投資の取り崩し

65歳からは年金がもらえます。
ただし年金だけでは生活費のすべてをまかなえないケースが多く、不足分を投資の資産から補うのが基本的な考え方です。

この「投資からの取り崩し方」が出口戦略です。
投資の種類によってやり方がまったく違います。

投資信託の出口 →「4%ルール」

投資信託（インデックスファンド）は配当がほとんど出ません。
使うときは自分で売って現金にする必要があります。

そこで有名なのが「4%ルール」。内容はシンプルです。

2,000万円なら年80万円（月約6.7万円）。
年金の不足分をちょうど補えるくらいの金額です。

運用を続けながら取り崩せば、資産は思ったより減りません。
将来のリターンは保証されませんが、「ざっくり4%」は堅実な目安です。

高配当株の出口 →「売らなくていい」

高配当株や高配当ETFの場合、出口戦略はもっとシンプルです。

2,000万円分の高配当株で配当利回り4%なら、毎年約80万円が口座に振り込まれます。
NISA口座なら非課税です。

「いつ売るか」「いくら取り崩すか」を考えなくていいのが高配当の最大の強みです。
元本は減らないので、配当が出続けるかぎり資産が枯渇する心配もありません。

2つの出口戦略を比べると

「取り崩しのことを考えたくない」なら高配当、「資産を最大化したい」ならインデックス。
両方を組み合わせるのもよい方法です。

まとめ

• 老後の生活費 = 年金 + 投資の取り崩しで考える
• 投資信託 → 4%ルールで毎年少しずつ取り崩す
• 高配当株 → 配当金をそのまま使う。売る必要なし
• 出口を知っておくと、今の積立にも自信が持てる

次の記事では、暴落が来ても積立を続けるべき理由を解説します。